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メール訓練だけで終わらない!インシデント発生時に”行動できる社員”を育てるセキュリティ教育とは(2026/8/27)

「標的型攻撃メール訓練は実施しているものの、本当に教育効果があるのか分からない」「訓練後のフォローまで手が回らない」「毎年同じような教育になってしまっている」―このような課題を感じていませんか。

また、従業員がセキュリティに関する知識を持っていても、実際にインシデントが発生すると、「誰に報告すればよいのか」「自分で対応してよいのか」と迷い、初動が遅れてしまうことがあります。

インシデントによる被害を抑えるためには、予防策だけでなく、従業員が異常に気づいた際に適切な行動を取れること、そして早期報告を支える体制や文化を整えることが重要です。

本セミナーでは、インシデント対応支援や対応訓練の検討を通じて見えてきた「知っているのに動けない理由」をひも解き、初動対応や報告体制、訓練を活用した改善のポイントをご紹介します。

あわせて、従業員教育を継続的に実施する方法として、メール訓練とeラーニングを組み合わせた教育の進め方を解説します。当社のクラウド型メール訓練サービス「Selphish」に新たに追加したeラーニング機能についても、デモンストレーションを交えてご紹介します。

このような方におすすめ

  • 情報システム部門/セキュリティ担当者
  • インシデント対応体制に不安を感じている企業の担当者
  • 従業員向けセキュリティ教育やフィッシング対策を推進している方

このセミナーで分かること

  • 行動につながるセキュリティ教育の考え方
  • インシデント発生時に社員が迷うポイント
  • eラーニングを活用した継続教育の進め方
  • メール訓練とeラーニングを組み合わせた運用例

開催概要

  • 開催日時:2026年8月27日(木)14:00~15:00(入室 13:55~)
  • 会場:オンライン(お申込みいただいた方に、ZoomのURLをお送りします)
  • 参加費:無料

セッション1:「知っているのに動けない」をなくすインシデント初動対応

本セッションでは、「異常があればすぐ報告する」と知っていても、実際のインシデント時には「報告すべきか」「誰に伝えるべきか」「自分で対応してよいのか」と迷って動けない—そんなセキュリティ教育と現場行動のギャップに焦点を当てます。

フィッシングやランサムウェアなどの事例を踏まえ、従業員が迷った時に取るべき「止まる・残す・報告する・指示を待つ」という初動の型を解説します。さらに、早期報告を促す組織文化や報告・エスカレーション体制の整備、教育や手順の実効性を確かめるインシデント対応訓練を通じて、「知っている」を「実際に動ける」へ変えるためのポイントを紹介します。

登壇者:奥田 直哉

株式会社神戸デジタル・ラボ
Securityチーム

Web脆弱性診断を中心に、標的型攻撃メール訓練、デジタルフォレンジック、インシデント対応などの業務に従事。現在は、インシデント発生時に組織が適切に判断・行動できる体制づくりを支援するため、AIを活用したインシデント対応訓練のアプリ化を推進している。

また、一般社団法人Generative AI Japanが設立した「セキュリティガバナンス研究会」および、神戸を拠点とするセキュリティ勉強会「KobeSec」の運営メンバーとしても活動。

セッション2:メール訓練を”行動変容”につなげる継続的なセキュリティ教育

セキュリティインシデントの多くは、フィッシングメールへの対応ミスや誤操作、報告漏れなど、人為的なミスをきっかけに発生・拡大します。そのため、継続的な従業員教育によって知識や判断力を定着させることが重要です。

標的型攻撃メール訓練は従業員の注意喚起に有効ですが、一度の訓練だけで行動変容につなげることは容易ではありません。継続的な学習や振り返りを通じて知識を定着させることで、インシデント発生時にも適切な判断や行動を取りやすくなります。

本セッションでは、メール訓練とeラーニングを組み合わせた継続的なセキュリティ教育の考え方をご紹介します。あわせて、新たにSelphishへ追加したeラーニング機能について、教育コンテンツ、受講管理や理解度テストなどの機能をデモンストレーションを交えてご紹介します。

登壇者:マッキントッシュ ユアン

株式会社神戸デジタル・ラボ デジタルビジネス本部 
Selphishチーム セキュリティコンサルタント
KDL-SIRT インシデントハンドラー

KDL-SIRTチームの一員として社内のセキュリティ業務を担当するかたわら、セキュリティ意識向上トレーニングプラットフォームであるSelphishにてエンドユーザー向けコンテンツの開発にも携わる。神戸を拠点とするセキュリティ勉強会「KobeSec」の運営メンバーを務めるほか、日本CSIRT協議会(NCA)の地区活動委員としても活動している。

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